発刊要領

体裁：A4版　281頁
定価：書籍版（書籍+印刷可PDF版）99,000円　＜税込＞
CD-ROM版（書籍版+CD-ROM）148,500円　＜税込＞
企業リスト版（CD-ROM版+企業リスト）：159,500円　＜税込＞
発刊：2021年10月22日

資料の特色

■年商10億円以上の全国有力食品スーパー，総合スーパー（ＧＭＳ)，地域生協等942社の実態を調査、一冊にまとめて掲載。令和３年３月決算まで完全収録。

■国内経済は、本年度も新型コロナウイルス感染拡大が波状的に続いており、今だ先行き不透明な状況である。
食品スーパーを取り巻く環境も、「業態内」での価格競争激化に加え、ドラッグストア，ＤＳ，ＣＶＳ等の「異業態」による食品の販売が依然増加の一途をたどっている。
又、「再編」で規模を拡大する「大手総合スーパー」グループ，それに抵抗力を高める「食品スーパー連合」形成の動きも全国的に活発化している。

■都道府県レベルでは、各県毎の状況を１ページにコンパクトに集約。県別スーパーマーケットの食品販売高シェアを表とグラフで明示。市場動向をコメント。市場支配力が一目でわかります。

収録企業数・・・942社

北海道・東北地区・・・127社　関東地区・・・209社　中部地区・・・186社
近畿地区・・・140社　中国・四国地区・・・121社　九州地区・・・159社

資料の内容

第一編　集計・分析編　（CD-ROM版はMicrosoft excelで収録）

Ⅰ.全国レベル
１．食品スーパーの業績推移一覧
年商50億円以上の企業の状況
’18，’19，’20年度売上高、 売上伸び率、 純利益高、利益率の推移
２．食品売上高ランキング
938社の食品売上高、店舗数

Ⅱ．都道府県レベル
１．県別食品スーパー市場と企業の競争力分析
A.市場規模（食品有効需要）推定
①食品市場規模　　②スーパー食品販売高　　③スーパーシェア
B.食品関連データ
①人口　　　　　　　　　　　⑥食料品スーパー年間販売高
②世帯数　　　　　　　　　　⑦総合スーパー店舗数
③一世帯当たり年間食料費　　⑧総合スーパー年間販売高
④一世帯当たり食料費需要　　⑨その他スーパー店舗数
⑤食料品スーパー店舗数　　　⑩その他スーパー年間販売高
C.食品スーパー市場動向
D.スーパー食品販売高シェア、店舗数
２．県別食品売上高ランキング

Ⅲ．食品スーパー関連・県別データ
１．食品スーパー関連・データ
２．県別・業態別店舗数、販売額の推移
＜商業統計：業態別統計編＞
３．都道府県別一世帯当たり年間の品目別支出金額

第二編　個別企業編　（CD-ROM版はMicrosoft wordで収録）

Ⅰ．個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載

※　掲載基準・・・以下を満たすスーパーマーケットを対象とする
（1）年商10億円以上のチェーンスーパー
（2）総売上高に占める食品販売比率が50％以上
（3）セルフサービス方式による販売

発刊要領

体裁：A4版　258頁
定価：書籍版（書籍+印刷可PDF版）93,500円　＜税込＞
CD-ROM版（書籍版+CD-ROM）140,250円　＜税込＞
企業リスト版（CD-ROM版セット）151,250円　＜税込＞
店舗データリスト版　55,000円　＜税込＞
発刊：2021年10月15日

資料の特色

■年商10億円以上の有力食品スーパー，総合スーパー（ＧＭＳ)，地域生協等の実態を調査、一冊にまとめて掲載。令和3年３月決算まで完全収録。

■県別の食品末端小売市場を詳細に分析。県別スーパーマーケットの食品販売高シェアを表とグラフで明示し、市場動向をコメント。県別市場支配力が一目でわかります。

■企業別の店舗状況を掲載。店舗別に店名、所在地、開店年月、売場面積、従業員数、駐車台数、食品販売比率等を調査。

■本部所在地区以外に他地区に進出するナショナルチェーン・リージョナルチェーンを収録。県別食品売上高ランキング、店舗状況を併せて掲載。

収録企業数・・・167社

福岡県：35社　佐賀県： 9社　長崎県：24社　熊本県：24社　大分県：15社　宮崎県：19社　鹿児島県：23社
沖縄県：10社　計159社に、（株）イズミ、（株）エース、(同)西友、大黒天物産（株）､（株）ドン・キホーテ、(株)長崎屋､（株）丸久、(株)万惣のナショナルチェーン、リージョナルチェーン7社を加えた167 社を収録。

資料の内容

第一編　集計・分析編　（CD-ROM版はMicrosoft excelで収録）

Ⅰ.地区・県別食品スーパーの市場構造と県別食品小売市場
１．九州地区の食品スーパー市場
２．福岡県の食品スーパー市場
３．佐賀県の食品スーパー市場
４．長崎県の食品スーパー市場
５．熊本県の食品スーパー市場
６．大分県の食品スーパー市場
７．宮崎県の食品スーパー市場
８．鹿児島県の食品スーパー市場
９．沖縄県の食品スーパー市場

Ⅱ．地区別・県別食品スーパーの競争力
１．業績推移一覧（2018～2020年度）
（1）九州地区食品スーパーの業績推移
（2）県別食品スーパーの業績推移
①福岡県②佐賀県③長崎県④熊本県⑤大分県⑥宮崎県⑦鹿児島県⑧沖縄県
２．食品売上高ランキング（2020年度）
（1）九州地区食品売上高ランキング
（2）県別食品売上高ランキング

Ⅲ．食品スーパーの効率分析
ー県別、企業別主要数値一覧、平均値算出ー
①売上伸長率②純利益率③粗利益率④商品回転率⑤パート化比率
⑥坪当り売上高⑦従業員１人当り売上高

Ⅳ．食品関連・県別・市町村別データ
１．市別人口、世帯数、食料費有効需要、食品小売業の商店数、従業員数、年間販売額、売場面積
①小売業計②各種商品小売業③百貨店・総合スーパー④飲食料品小売業⑤各種食料品小売業
⑥酒小売業⑦食肉小売業⑧鮮魚小売業⑨乾物小売業⑩野菜・果実小売業⑪菓子・パン小売業
⑫米穀類小売業⑬その他の飲食料品小売業
２．県別・食料品品目別家計調査データ（2020年）

第二編　個別企業編　（CD-ROM版はMicrosoft wordで収録）

Ⅰ．個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載

※　掲載基準・・・以下を満たすスーパーマーケットを対象とする
（1）年商10億円以上のチェーンスーパー
（2）総売上高に占める食品販売比率が50％以上
（3）セルフサービス方式による販売

発刊要領

体裁：A4版　253頁
定価：書籍版（書籍+印刷可PDF版）93,500円　＜税込＞
CD-ROM版（書籍版+CD-ROM）140,250円　＜税込＞
企業リスト版（CD-ROM版セット）151,250円　＜税込＞
店舗データリスト版　55,000円　＜税込＞
発刊：2021年10月8日

資料の特色

■年商10億円以上の有力食品スーパー，総合スーパー（ＧＭＳ)，地域生協等の実態を調査、一冊にまとめて掲載。令和３年３月決算まで完全収録。

■県別の食品末端小売市場を詳細に分析。県別スーパーマーケットの食品販売高シェアを表とグラフで明示し、市場動向をコメント。県別市場支配力が一目でわかります。

■企業別の店舗状況を掲載。店舗別に店名、所在地、開店年月、売場面積、従業員数、駐車台数、食品販売比率等を調査。

■本部所在地区以外に他地区に進出するナショナルチェーン・リージョナルチェーンを収録。県別食品売上高ランキング、店舗状況を併せて掲載。

収録企業数・・・164社

滋賀県：9社　京都府：30社　大阪府：53社　兵庫県：28社　奈良県：10社　和歌山県：11社 計140社に、イオンビッグ（株）、イオンリテール（株）、イオンリテールストア（株）、（株）イズ ミ、（株）イトーヨーカ堂、
（株）コスモス薬品、（株）成城石井、(同)西友、 （株）ダイエー、ダイレックス（株）、大黒天物産（株）、（株）トライアルカンパニー、（株）ドン・キホーテ、（株）長崎屋、（株）ハローズ、（株）バロー、（株）Ｐ Ｌ Ａ Ｎ Ｔ 、（株） ベイシア、マックスバリュ東海（株）、マックスバリュ西日本（株）、（株）マルヨ シセンター、ＵＤリテール(株)、ユニー（株）、（株）ロピアのナショナルチェーン、リージョナルチェーン2 4 社を加えた 1 64 社を収録。

資料の内容

第一編　集計・分析編　（CD-ROM版はMicrosoft excelで収録）

Ⅰ.地区・県別食品スーパーの市場構造と県別食品小売市場
１．近畿地区の食品スーパー市場
２．滋賀県の食品スーパー市場
３．京都府の食品スーパー市場
４．大阪府の食品スーパー市場
５．兵庫県の食品スーパー市場
６．奈良県の食品スーパー市場
７．和歌山県の食品スーパー市場

Ⅱ．地区別・県別食品スーパーの競争力
１．業績推移一覧（2018～2020年度）
（1）近畿地区食品スーパーの業績推移
（2）県別食品スーパーの業績推移
①滋賀県②京都府③大阪府④兵庫県⑤奈良県⑥和歌山県
２．食品売上高ランキング（2020年度）
（1）近畿地区食品売上高ランキング
（2）県別食品売上高ランキング

Ⅲ．食品スーパーの効率分析
ー県別、企業別主要数値一覧、平均値算出ー
①売上伸長率②純利益率③粗利益率④商品回転率⑤パート化比率
⑥坪当り売上高⑦従業員１人当り売上高

Ⅳ．食品関連・県別・市町村別データ
１．市別人口、世帯数、食料費有効需要、食品小売業の商店数、従業員数、年間販売額、売場面積
①小売業計②各種商品小売業③百貨店・総合スーパー④飲食料品小売業⑤各種食料品小売業
⑥酒小売業⑦食肉小売業⑧鮮魚小売業⑨乾物小売業⑩野菜・果実小売業⑪菓子・パン小売業
⑫米穀類小売業⑬その他の飲食料品小売業
２．県別・食料品品目別家計調査データ（2020年）

第二編　個別企業編　（CD-ROM版はMicrosoft wordで収録）

Ⅰ．個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載

※　掲載基準・・・以下を満たすスーパーマーケットを対象とする
（1）年商10億円以上のチェーンスーパー
（2）総売上高に占める食品販売比率が50％以上
（3）セルフサービス方式による販売

発刊要領

体裁：A4版　355頁
定価：書籍版（書籍+印刷可PDF版）99,000円　＜税込＞
CD-ROM版（書籍版+CD-ROM）148,500円　＜税込＞
企業リスト版（CD-ROM版セット）159,500円　＜税込＞
店舗データリスト版　66,000円　＜税込＞
発刊：2021年9月30日

資料の特色

■年商10億円以上の有力食品スーパー，総合スーパー（ＧＭＳ)，地域生協等の実態を調査、一冊にまとめて掲載。令和３年３月決算まで完全収録。

■県別の食品末端小売市場を詳細に分析。県別スーパーマーケットの食品販売高シェアを表とグラフで明示し、市場動向をコメント。県別市場支配力が一目でわかります。

■企業別の店舗状況を掲載。店舗別に店名、所在地、開店年月、売場面積、従業員数、駐車台数、食品販売比率等を調査。

■本部所在地区以外に他地区に進出するナショナルチェーン・リージョナルチェーンを収録。県別食品売上高ランキング、店舗状況を併せて掲載。

収録企業数・・・236社

茨城県：14社　栃木県：13社　群馬県：11社　埼玉県：20社　千葉県：36社　東京都：79社　神奈川県：36社
計209社に、（株）あおき、イオンビッグ（株）、（株）エース、（株）サンディ、（株）タカラ・エムシー、ダイレックス（株）、（株）大黒流通チェーン、（株）トライアルカンパニー、（株）マキヤ、マックスバリュ東海（株）、（株）マルト、（株）ミスターマックス・ホールディングス、ユニー（株）、（株）ヨークベニマル、（株）ライフコーポレーション、（株）リオン・ドールコーポレーションのナショナルチェーン、リージョナルチェーン16社を加えた225社を収録。

資料の内容

第一編　集計・分析編　（CD-ROM版はMicrosoft Excelで収録）

Ⅰ.地区・県別食品スーパーの市場構造と県別食品小売市場
１．関東地区の食品スーパー市場
２．茨城県の食品スーパー市場
３．栃木県の食品スーパー市場
４．群馬県の食品スーパー市場
５．埼玉県の食品スーパー市場
６．千葉県の食品スーパー市場
７．東京都の食品スーパー市場
８．神奈川県の食品スーパー市場

Ⅱ．地区別・県別食品スーパーの競争力
１．業績推移一覧（2018～2020年度）
（1）関東地区食品スーパーの業績推移
（2）県別食品スーパーの業績推移
①茨城県②栃木県③群馬県④埼玉県⑤千葉県⑥東京都⑦神奈川県
２．食品売上高ランキング（2020年度）
（1）関東地区食品売上高ランキング
（2）県別食品売上高ランキング

Ⅲ．食品スーパーの効率分析
ー県別、企業別主要数値一覧、平均値算出ー
①売上伸長率②純利益率③粗利益率④商品回転率⑤パート化比率
⑥坪当り売上高⑦従業員１人当り売上高

Ⅳ．食品関連・県別・市町村別データ
１．市別人口、世帯数、食料費有効需要、食品小売業の商店数、従業員数、年間販売額、売場面積
①小売業計②各種商品小売業③百貨店・総合スーパー④飲食料品小売業⑤各種食料品小売業
⑥酒小売業⑦食肉小売業⑧鮮魚小売業⑨乾物小売業⑩野菜・果実小売業⑪菓子・パン小売業
⑫米穀類小売業⑬その他の飲食料品小売業
２．県別・食料品品目別家計調査データ（2020年）

第二編　個別企業編　（CD-ROM版はMicrosoft wordで収録）

Ⅰ．個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載

※　掲載基準・・・以下を満たすスーパーマーケットを対象とする
（1）年商10億円以上のチェーンスーパー
（2）総売上高に占める食品販売比率が50％以上
（3）セルフサービス方式による販売

発刊要領

体裁：A4版　208頁
定価：書籍版（書籍+印刷可PDF版）93,500円　＜税込＞
CD-ROM版（書籍版+CD-ROM）140,250円　＜税込＞
企業リスト版（CD-ROM版セット）151,250円　＜税込＞
店舗データリスト版　55,000円　＜税込＞
発刊：2021年9月10日

資料の特色

■年商10億円以上の有力食品スーパー，総合スーパー（ＧＭＳ)，地域生協等の実態を調査、一冊にまとめて掲載。令和３年３月決算まで完全収録。

■県別の食品末端小売市場を詳細に分析。県別スーパーマーケットの食品販売高シェアを表とグラフで明示し、市場動向をコメント。県別市場支配力が一目でわかります。

■企業別の店舗状況を掲載。店舗別に店名、所在地、開店年月、売場面積、従業員数、駐車台数、食品販売比率等を調査。

■本部所在地区以外に他地区に進出するナショナルチェーン・リージョナルチェーンを収録。県別食品売上高ランキング、店舗状況を併せて掲載。

収録企業数・・・137社

北海道：42社　青森県：14社　岩手県：15社　宮城県：13社　秋田県：16社　山形県：13社　福島県：14社　計127社に、（株）イトーヨーカ堂、（株）Ａコープ東日本、（株）エース、（同）西友、（株）トライアルカンパニー、（株）ドン・キホーテ（株）、（株）長崎屋、ＰＬＡＮＴ（株）、ベイシア、ＵＤリテール（株）等ナショナルチェーン、リージョナルチェーン10社を加えた137社を収録。

資料の内容

第一編　集計・分析編　（CD-ROM版はMicrosoft excelで収録）

Ⅰ.地区・県別食品スーパーの市場構造と県別食品小売市場
１．北海道・東北地区の食品スーパー市場
２．北海道の食品スーパー市場
３．青森県の食品スーパー市場
４．岩手県の食品スーパー市場
５．宮城県の食品スーパー市場
６．秋田県の食品スーパー市場
７．山形県の食品スーパー市場
８．福島県の食品スーパー市場

Ⅱ．地区別・県別食品スーパーの競争力
１．業績推移一覧（2018～2020年度）
（1）北海道・東北地区食品スーパーの業績推移
（2）県別食品スーパーの業績推移
①北海道②青森県③岩手県④宮城県⑤秋田県⑥山形県⑦福島県
２．食品売上高ランキング（2020年度）
（1）北海道・東北地区食品売上高ランキング
（2）県別食品売上高ランキング

Ⅲ．食品スーパーの効率分析
ー県別、企業別主要数値一覧、平均値算出ー
①売上伸長率②純利益率③粗利益率④商品回転率⑤パート化比率
⑥坪当り売上高⑦従業員１人当り売上高

Ⅳ．食品関連・県別・市町村別データ
１．市別人口、世帯数、食料費有効需要、食品小売業の商店数、従業員数、年間販売額、売場面積
①小売業計②各種商品小売業③百貨店・総合スーパー④飲食料品小売業⑤各種食料品小売業
⑥酒小売業⑦食肉小売業⑧鮮魚小売業⑨乾物小売業⑩野菜・果実小売業⑪菓子・パン小売業
⑫米穀類小売業⑬その他の飲食料品小売業
２．県別・食料品品目別家計調査データ（2020年）

第二編　個別企業編　（CD-ROM版はMicrosoft wordで収録）

Ⅰ．個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載

※　掲載基準・・・以下を満たすスーパーマーケットを対象とする
（1）年商10億円以上のチェーンスーパー
（2）総売上高に占める食品販売比率が50％以上
（3）セルフサービス方式による販売

発刊要領

体裁：A4版　213頁
定価：書籍版（書籍+印刷可PDF版）93,500円　＜税込＞
CD-ROM版（書籍版+CD-ROM）140,250円　＜税込＞
企業リスト版（CD-ROM版セット）151,250円　＜税込＞
店舗データリスト版　55,000円　＜税込＞
発刊：2021年9月3日

資料の特色

■年商10億円以上の有力食品スーパー，総合スーパー（ＧＭＳ)，地域生協等の実態を調査、一冊にまとめて掲載。令和３年３月決算まで完全収録。

■県別の食品末端小売市場を詳細に分析。県別スーパーマーケットの食品販売高シェアを表とグラフで明示し、市場動向をコメント。県別市場支配力が一目でわかります。

■企業別の店舗状況を掲載。店舗別に店名、所在地、開店年月、売場面積、従業員数、駐車台数、食品販売比率等を調査。

■本部所在地区以外に他地区に進出するナショナルチェーン・リージョナルチェーンを収録。県別食品売上高ランキング、店舗状況を併せて掲載。

収録企業数・・・136社

鳥取県：11社　島根県：10社　岡山県：18社　広島県：31社　山口県：8社　徳島県：8社　香川県：5社
愛媛県：14社　高知県：16社　計121社にイオンリテール（株）、（株）コスモス薬品、（株）サンディ、（株）サンリブ、
ダイレックス（株）、（株）トライアルカンパニー、（株）ドン・キホーテ、（株）PLANT、（株）ミスターマックス･ホールディングス、（株）ゆめマート北九州のナショナルチェーン、リージョナルチェーン10社を加えた131社を収録。

資料の内容

第一編　集計・分析編　（CD-ROM版はMicrosoft excelで収録）

Ⅰ.地区・県別食品スーパーの市場構造と県別食品小売市場
１．中国・四国地区の食品スーパー市場
２．鳥取県の食品スーパー市場
３．島根県の食品スーパー市場
４．岡山県の食品スーパー市場
５．広島県の食品スーパー市場
６．山口県の食品スーパー市場
７．徳島県の食品スーパー市場
８．香川県の食品スーパー市場
９．愛媛県の食品スーパー市場
１０・高知県の食品スーパー市場

Ⅱ．地区別・県別食品スーパーの競争力
１．業績推移一覧（2018～2020年度）
（1）中国・四国地区食品スーパーの業績推移
（2）県別食品スーパーの業績推移
①鳥取県②島根県③岡山県④広島県⑤山口県⑥徳島県⑦香川県⑧愛媛県⑨高知県
２．食品売上高ランキング（2020年度）
（1）中国・四国地区食品売上高ランキング
（2）県別食品売上高ランキング

Ⅲ．食品スーパーの効率分析
ー県別、企業別主要数値一覧、平均値算出ー
①売上伸長率②純利益率③粗利益率④商品回転率⑤パート化比率
⑥坪当り売上高⑦従業員１人当り売上高

Ⅳ．食品関連・県別・市町村別データ
１．市別人口、世帯数、食料費有効需要、食品小売業の商店数、従業員数、年間販売額、売場面積
①小売業計②各種商品小売業③百貨店・総合スーパー④飲食料品小売業⑤各種食料品小売業
⑥酒小売業⑦食肉小売業⑧鮮魚小売業⑨乾物小売業⑩野菜・果実小売業⑪菓子・パン小売業
⑫米穀類小売業⑬その他の飲食料品小売業
２．県別・食料品品目別家計調査データ（2020年）

第二編　個別企業編　（CD-ROM版はMicrosoft wordで収録）

Ⅰ．個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載

※　掲載基準・・・以下を満たすスーパーマーケットを対象とする
（1）年商10億円以上のチェーンスーパー
（2）総売上高に占める食品販売比率が50％以上
（3）セルフサービス方式による販売

発刊要領

体裁：A4版　297頁
定価：書籍版（書籍+印刷可PDF版）99,000円　＜税込＞
CD-ROM版（書籍版+CD-ROM）148,500円　＜税込＞
企業リスト版（CD-ROM版セット）159,500円　＜税込＞
店舗データリスト版　66,000円　＜税込＞
発刊：2021年8月27日

資料の特色

■年商10億円以上の有力食品スーパー，総合スーパー（ＧＭＳ)，地域生協等の実態を調査、一冊にまとめて掲載。令和３年３月決算まで完全収録。

■県別の食品末端小売市場を詳細に分析。県別スーパーマーケットの食品販売高シェアを表とグラフで明示し、市場動向をコメント。県別市場支配力が一目でわかります。

■企業別の店舗状況を掲載。店舗別に店名、所在地、開店年月、売場面積、従業員数、駐車台数、食品販売比率等を調査。

■本部所在地区以外に他地区に進出するナショナルチェーン・リージョナルチェーンを収録。県別食品売上高ランキング、店舗状況を併せて掲載。

収録企業数・・・210社

山梨県： 6社　長野県：14社　新潟県：23社　富山県：13社　石川県：12社　福井県：19社　岐阜県：13社
静岡県：28社　愛知県：48社　三重県：10社　計186社に、イオンリテール（株）、イオンリテールストア（株）、（株）イトーヨーカ堂、（株）エーコープ近畿、（株）エース、（株）オークワ、（株）コスモス薬品、（株）コノミヤ、（株）三和、（生協）ユーコープ、（株）成城石井、（同）西友、（株）ダイレックス、大黒天物産（株）、（株）トライアルカンパニー、（株）ドン・キホーテ、（株）東急ストア、（株）長崎屋、（株）ベイシア、（株）平和堂、（株）万代、（株）八百彦商店、ＵＤリテール（株）、（株）リオン・ドールコーポレーションのナショナルチェーン、リージョナルチェーン24社を加えた210社を収録。

資料の内容

第一編　集計・分析編　（CD-ROM版はMicrosoft excelで収録）

Ⅰ.地区・県別食品スーパーの市場構造と県別食品小売市場
１．中部地区の食品スーパー市場
２．山梨県の食品スーパー市場
３．長野県の食品スーパー市場
４．新潟県の食品スーパー市場
５．富山県の食品スーパー市場
６．石川県の食品スーパー市場
７．福井県の食品スーパー市場
８．岐阜県の食品スーパー市場
９．静岡県の食品スーパー市場
１０．愛知県の食品スーパー市場
１１．三重県の食品スーパー市場

Ⅱ．地区別・県別食品スーパーの競争力
１．業績推移一覧（2018～2020年度）
（1）中部地区食品スーパーの業績推移
（2）県別食品スーパーの業績推移
①山梨県②長野県③新潟県④富山県⑤石川県⑥福井県⑦岐阜県⑧静岡県⑨愛知県⑩三重県
２．食品売上高ランキング（2020年度）
（1）中部地区食品売上高ランキング
（2）県別食品売上高ランキング

Ⅲ．食品スーパーの効率分析
ー県別、企業別主要数値一覧、平均値算出ー
①売上伸長率②純利益率③粗利益率④商品回転率⑤パート化比率
⑥坪当り売上高⑦従業員１人当り売上高

Ⅳ．食品関連・県別・市町村別データ
１．市別人口、世帯数、食料費有効需要、食品小売業の商店数、従業員数、年間販売額、売場面積
①小売業計②各種商品小売業③百貨店・総合スーパー④飲食料品小売業⑤各種食料品小売業
⑥酒小売業⑦食肉小売業⑧鮮魚小売業⑨乾物小売業⑩野菜・果実小売業⑪菓子・パン小売業
⑫米穀類小売業⑬その他の飲食料品小売業
２．県別・食料品品目別家計調査データ（2020年）

第二編　個別企業編　（CD-ROM版はMicrosoft wordで収録）

Ⅰ．個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載

※　掲載基準・・・以下を満たすスーパーマーケットを対象とする
（1）年商10億円以上のチェーンスーパー
（2）総売上高に占める食品販売比率が50％以上
（3）セルフサービス方式による販売

発刊要領

体裁：A4版　469頁
定価：書籍版（書籍+印刷可PDF版）99,000円　＜税込＞
CD-ROM版（書籍版+CD-ROM）148,500円　＜税込＞
企業リスト版（CD-ROM版+企業リスト）：159,500円　＜税込＞
店舗データリスト版：330,000円　＜税込＞
発刊：2021年7月21日

資料の特色

■新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、東京では4度目の緊急事態宣言が発令され、商業施設等の営業時間短縮，外出自粛に伴う消費マインドの低下，入国制限によるインバウンド需要の消失など業界を取り巻く環境は厳しさを増している。大手を中心に市場拡大が続いており、2019年度年商100億円以上70社のうち前年対比２ケタの伸びを示したのは13社で、昨年の6社から倍増。

■年商5億円以上のドラッグストア227社を個表形式で一挙掲載｡主力各企業は店舗状況を併せて掲載し、最新データを収録。

■大手クラスだけでなく、中堅クラスを巻き込んだグループ化の実態を明確化。

■市場では大手クラスを中心として積極的な出店が続く一方、大型Ｍ＆Ａ，店舗当りの商圏人口の減少などの動向が見られ、同業他社だけでなく異業種・異業態との競合激化が加速化し、市場での生き残りを賭けた統合・再編が不可避となっている。食品を中心とした品揃え強化に伴う店舗の大型化，調剤部門の併設拡大，ＰＢ商品の品揃え強化などの動きが活発化している｡

■「全国レベル」と「都道府県レベル」に分けて集計分析。ドラッグストア各企業の全国での位置付け，県内での競争力が明確に把握できる。

収録企業数・・・227社

北海道：　8社　東　北： 18社　関　東： 69社　甲信越： 13社　北　陸：　7社
東　海： 20社　近　畿： 34社　中　国： 16社　四　国：　9社　九　州： 33社

資料の内容

第一編　集計・分析編　（CD-ROM版はMicrosoft excelで収録）

第１章　調査結果の集計・分析
１．全国レベル
（１）ドラッグストア業績推移一覧　~年商10億円以上136社の総売上高ランキング
（２）上場企業の県別売上高、店舗数（2020年度）
（３）主要ドラッグストアにおける提携・営業譲渡合併等の動向（2007年～2021年10月）
２．都道府県レベル
（１）ドラッグストア県別売上高ランキング
（２）県別店舗数一覧（2020年度）

第２章　業界再編に向けて活発化するグループ化動向
１．グループ展開状況　＜グループ別県別企業一覧＞
２．グループ別企業状況　＜企業別売上高推移・店舗数＞
（１）ハピコム　　　　　（２）マツモトキヨシグループ
（３）富士薬品グループ　（４）サンドラッググループ
３．グループ別店舗展開状況　＜グループ別企業別・県別店舗数一覧＞

第３章　統計・資料
１．医療費・医薬品販売業の状況
（１）国民医療費と国民所得の年次推移
（２）診療種類別国民医療費
（３）県別国民医療費・人口一人当たり国民医療費（2018 年度）
（４）県別薬事関係業態数（2019年度末現在）
（５）県別薬局数推移・人口10 万人当り薬局数
（６）医薬分業進捗状況　「全保険(社保+国保+老人）処方せん受取率の推計　2020年度調剤分」
２．ＪＡＣＤＳ（日本チェーンドラッグストア協会）調査によるドラッグストアの実態
（１）店舗数推移，総売上高推移
（２）売上面積規模別構成比推移，商品別構成比
３．商業統計表・業態別統計によるドラッグストアの実態
（１）県別・業態別事業所数推移
（２）県別・業態別年間商品販売額推移
４．商業動態統計調査によるドラッグストアの実態
（１）県別・業態別事業所数推移
（２）県別・業態別年間商品販売額推移
５．医薬品・化粧品小売業の都道府県別状況
（１）都道府県別事業所数推移
（２）都道府県別年間商品販売額推移
（３）都道府県別業態別事業所数
（４）都道府県別業態別年間商品販売額
（５）医薬品・化粧品小売業の都道府県別従業者規模別事業所数
６．家計調査年報データ　～家計における保険医療費の支出状況
（１）家計における１世帯当り年間の保険医療品目別支出金額推移
（２）県別１世帯当りの年間の保険医療品目別支出金額

第二編　個別企業編　（CD-ROM版はMicrosoft wordで収録）

Ⅰ．個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載

※　掲載基準
（1）年商5億円以上の全国のドラッグストア（年商5億円未満も一部収録）
（2）主事業が調剤薬局またはその他でドラッグストアを展開する企業も一部収録

発刊要領・お申込み

体裁：A4版　292頁
定価：書籍版（書籍+印刷可PDF版）99,000円　＜税込み＞
CD-ROM版（書籍版+CD-ROM）148,500円　＜税込み＞
企業リスト版（CD-ROM版+企業リスト）：159,500円　＜税込み＞
発刊：2021年3月5日

資料の特色

■収録1,119社の内訳は、①業務用食品問屋（外食卸・給食卸）541社，②製菓・製パン・食品材料卸80社，③珈琲焙煎業者86社，④業務用酒類卸275社，⑤その他の卸（冷凍食品卸等）102社。
これに加えて、大手総合食品問屋等30社の業務用食品取扱い状況、及び「業務用食品スーパー」専業５社の状況を掲載。

■大手業務用専業問屋７社(トーホーフードサービス／ＵＣＣコーヒープロフェッショナル／髙瀬物産／尾家産業／西原商会Ｇ／服部コーヒーフーズ／サトー商会)と４グループ(ＪＦＳＡ／ＪＦＤＡ／ミツオ業食流通会／ＮＣＦ)の都道府県別営業拠点と関連会社一覧，大手専業問屋20社の営業拠点・関連会社一覧，業務用Ｃ＆Ｃ10社(193店)と業務用食品スーパー専業９社(1,084店)の企業別店舗一覧を掲載。

■掲掲載企業は日本外食品流通協会等加盟の「外食卸」や日本給食品連合会等加盟の「給食卸」等の「業務用食品卸」関連団体・グループ加盟企業を網羅。

■業務用食品問屋を「全国レベル」と「都道府県レベル」に分けて集計分析。各企業の全国での位置付け，県内での競争力が明確にわかる。また各企業を５業態に分けて、ランキング化している。

■業務用食品卸を取り巻く環境は、販売先である外食業界，給食業界，中食業界において2020年に入ってからコロナ禍と緊急事態宣言発出などがあり、売上高減少を余儀なくされ、増々厳しい状況になっている。
それに伴い、業務用食品卸業界でも、清算・廃業及び競争激化からの破産も多数みられる。また、企業間の提携・グループ化から買収・吸収合併といった「再編」も引き続き進んでいる。
今後、大手広域業務用食品卸と市販用卸や業務用食品スーパー等異業種企業との競合激化が一段と進み、地域業務用食品卸は岐路に立たされている。

■家庭での外食消費の状況，外食産業の動向等「業務用食品問屋」を取巻く環境の変化及び関連資料をもれなく収録。

収録企業数・・・1,119社

北海道： 47社　東　北： 78社　関　東：354社　甲信越： 55社　北　陸： 41社
東　海：144社　近　畿：197社　中　国：59社　四　国： 41社　九　州： 103社

資料の内容

総　括　編　（CD-ROM版はMicrosoft excelで収録）

第１章　業務用食品卸の現状と市場規模
2019年度卸売段階の市場規模

第２章　調査結果の集計・分析
＜全国レベル＞
１．業績推移一覧　～年商30億円以上311社の’18年度、’19年度売上高、伸び率、純利益高、利益率の推移
２．業態別売上高ランキング
①業務用食品卸　②製菓・製パン材料卸　③珈琲焙煎卸　④業務用酒類卸　⑤その他卸
３．商品構成　2019年度の商品構成
＜県レベル＞
業務用食品卸売業県別売上高ランキング

第３章　統計・資料
１．外食産業
（１）外食産業の市場規模
（２）外食産業の市場規模推移
（３）外食産業100社の売上高ランキング
２．外食消費
（１）一世帯当り年間の品目別外食消費動向
（２）都道府県別外食費

第４章　大手総合食品問屋の状況
１．大手問屋（総合食品、酒類、菓子、業務用、冷食等）年商200億円以上127社のランキング
２．業務用関連総合問屋、冷凍・冷蔵問屋30 社
３．業務用食品スーパー専業5 社

個別企業編　（CD-ROM版はMicrosoft wordで収録）

Ⅰ．個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載

※　掲載基準
（１）外食産業、給食、総菜業者等の末端外食市場に食材を供給するいわゆる業務用食品問屋を対象
（２）業務用酒類卸、珈琲焙煎業者、冷凍食品問屋も含めて収録した
（３）メーカー向（食品原料、製菓、製パン材料等）卸は一部収録
（４）年商1億円以上を対象
＜参考＞
大手業務用専業問屋7 社4 グループ（ＪＦＳＡ,ＪＦＤＡ，ＮＣＦ，ミツオ業食）の都道府県別
営業拠点と関連会社一覧
大手専業問屋20社の営業拠点・関連会社一覧
業務用キャッシュ＆キャリー主力10社（193店）の企業別店舗一覧
業務用スーパー専業9社（1,084店）の企業別店舗一覧

発刊要領

体裁：A4版　361頁
定価：書籍版（書籍+印刷可PDF版）99,000円　＜税込＞
CD-ROM版（書籍版+CD-ROM）148,500円　＜税込＞
企業リスト版（CD-ROM版+企業リスト）：159,500円　＜税込＞
発刊：2021年1月29日

資料の特色

■2019年10月の消費増税に加え、2020年になってからの新型コロナウイルス感染症の拡大、さらには2020年4月の緊急事態宣言発出などもあり、個人消費は急速に冷え込み、景気は急激に悪化しました。外食業界においては、原材料価格の高止まりや物流コストの上昇，人手不足による人件費の増加などの問題点も指摘されており、コロナ収束の目途が立たないなかで、依然として厳しい経営環境が続いている。

■日本フードサービス協会発表の外食市場規模は、1997年の約29兆円をピークにマイナス基調が続いていたが、2012年以降はプラス成長に転じており、2019年は26兆439億円で前年比1.3％のプラスとなった。

■ここ最近の外食産業における新規上場を見ると、2014年度7社，2015年度2社，2016年度5社，2017年度1社，2018年度2社と、上場する企業がコンスタントにあったが、2019年度以降は、㈱あさくま，㈱浜木綿の2社のみとなっている。。

■2019年の外食産業においては、ファーストフード，ファミリーレストラン，ディナーレストランが前年実績を上回った一方、パブレストラン，居酒屋は11年連続して前年を下回った。2020年になってからは、各業態とも厳しい状況を余儀なくされているが、テイクアウト，デリバリーが巣ごもりニーズを掴んだファーストフード洋風と焼肉が好調を維持しており、業態間格差が顕在化している。

■当資料では、企業の売上高，伸び率，利益高等に着目し、年商6億円以上の外食企業，10億円以上の給食企業の計1,671社を調査対象とし､売上高，利益高等を「全国レベル」と「県レベル」に分けて集計分析。各企業の全国での位置付け，県内での競争力を明確化している｡

■また、食材仕入先・店舗名別店舗数等も調査掲載。家庭での外食消費の状況，外食関連データなども多数収録し、見やすく使いやすい内容となっている。

収録企業数・・・1,671社

北海道： 70社　東　北： 62社　関　東：718社　甲信越： 38社　北　陸： 30社
東　海：160社　近　畿：323社　中　国：81社　四　国：39社　九　州：150社

資料の内容

第一編　集計・分析編　（CD-ROM版はMicrosoft excelで収録）

Ⅰ．全国レベル
１．外食産業全国ベスト1,000社　～’18、’19年度売上高、売上伸び率、純利益高の推移
２．有力企業の売上高・形態別ランキング　～年商30億円以上415社のランキング
３．主力業態別売上高ランキング
①多業態　②日本料理店　③そば・うどん店　④とんかつ店　⑤寿司店　⑥西洋料理店
⑦ステーキ店　⑧ファミリーレストラン・和食レストラン・カフェレストラン
⑨サンドイッチレストラン・ベーカリーレストラン　⑩中華料理店・東洋料理店
⑪ラーメン店　⑫焼肉店　⑬洋風ＦＦ　⑭和風ＦＦ（持帰り寿司・回転寿司・宅配寿司）
⑮和洋風ＦＦ（持帰り弁当・駅弁・惣菜店・弁当店）　⑯和風ＦＦ（牛丼・カレー・定食・
お好み焼き・たこ焼き・焼鳥他）　⑰ピザ・ピザ宅配　⑱居酒屋　⑲パブ・ビヤホール
⑳喫茶店　㉑集団給食（事業所・学校・病院等）・食堂・ケータリング　㉒ＪＲ構内店・機内食

Ⅱ．県レベル　
外食産業の県別売上高ランキング

Ⅲ．外食産業関連データ
１．外食産業
（１）外食産業の市場規模
（２）外食産業の市場規模推移
２．外食消費
（１）一世帯当り年間の品目別外食費消費動向
（２）都道府県別外食費

個別企業編　（CD-ROM版はMicrosoft wordで収録）

Ⅰ．個別企業の実態
調査対象の企業を県別に個表形式で掲載

※　掲載基準
（１）全国に所在する年商6億円以上で複数店舗を有する外食産業と年商10億円以上の給食企業を対象
（２）FCの場合は、フランチャイジーの売上高も含んだ総売上高を採用
（３）原則として、ホテル、結婚式場、宴会などが主力の企業は除く